広島と長崎の被爆60年を今年迎え、米国の司教協議会は日本の司教団にメッセージをおくった。
日本司教協議会会長の野村純一司教に宛てたメッセージで、米国の司教らは「第２次世界大戦と原爆の記憶は、私たち米国司教協議会と教会全体に核の拡散防止と核兵器廃絶のために働き続けるよう促します」と記し、日本の教会に対する連帯と、平和と正義への祈りを表明した。
一方、フランスでは、正教会とプロテスタント、カトリックからなるフランス・キリスト教教会評議会が、「広島と長崎から60年」と題する宣言文を発表。この中で被爆者の精神的・肉体的苦しみを忘れず、核兵器、生物科学兵器などすべての大量破壊兵器の使用と保持をなくすための対話を促進するよう世界各国の政府に訴えている。
また、バチカンの機関紙オッセルバトーレ・ロマーノは、広島と長崎の60回目の原爆の日を記念する特集ページを設けた。「記憶の警告」と題された記事では、日本の原爆の悲劇を振り返りながら、現在もまったく消えていない核の危険を心に刻み、すべての善意の人々が核エネルギーの戦争・テロへの利用を回避するために有効な努力を続けなくてはならないと呼びかけている。
バチカン放送局でも数日にわたり番組の中で広島・長崎原爆忌を特集し、現地の聖職者の声や、核問題研究家の話などを伝える一方、日本カトリック司教団の戦後６０年平和メッセージ「非暴力による平和への道」を紹介した。
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