教皇ベネディクト16世は、深刻化する中東情勢に対し、来る23日（日）を中東平和のための祈りと悔い改めの日とするよう呼びかけられた。
この祈りの日について教皇庁広報局が発表した声明は以下のとおり。
教皇は、このたびの中東危機に関わるすべての人々の身の上を深く案じられると共に、来る7月23日（日）を特別な祈りと悔い改めの日とし、すべての教会の司牧者と信徒、世界のすべての信者に、平和という尊い恵みを神に祈り求めるよう招かれている。
教皇は特に、紛争する当事者双方が即時攻撃を中止するように、苦しむ人々に助けをもたらすための人道支援システムが直ちに構築されるように、また、16日（日）のお告げの祈りの集いでも述べたごとく、この地域に存在する客観的に不正な状況に歯止めをかけるため、分別と責任ある交渉が開始されるように、主に祈りを捧げて欲しいと願われている。
実際、レバノン国民は同国の一体性と主権の尊重を享受する権利を持ち、イスラエル国民は自国において平和のうちに暮らす権利を有し、パレスチナの人々は自由で主権ある祖国を持つ権利を有すものである。
この痛ましい時において、教皇はまた人道支援組織に対し、非情な闘争によって打撃を受けたすべての人々に援助の手を差し伸べるよう呼びかけておられる。
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